どうも。投資侍です。
資産運用をしていく上でコストを抑えることはとても大切になってきます。
リターンは予測できませんが、コストは事前にコントロールすることができるものだからです。
私がインデックスファンドに投資をしている理由の一つとして、手数料が安いということがあげられます。
今回はインデックスファンドを含んだ投資信託の手数料についてまとめてみました。
知っていないと損をしてしまうケースもあるので、気を付けて欲しいと思いまます。
それでは手数料の説明をしていこうと思いますが、その前に手数料を支払う先について知っておいた方が分かりやすいと思います。
そこで、まずは投資信託に関わる３つの会社について説明をしていくことにしましょう。
投資信託に関わる３つの会社について
投資信託に関わる３つの会社として「販売会社」、「運用会社」、「受託会社」があります。
それぞれの会社について簡単にまとめてみました。
「販売会社」： 投資信託の販売、運用報告書などの交付、各種問い合わせ対応を行います。
「運用会社」： 投資信託の運用方針の決定や運用報告書の作成を行います。
「受託会社」： 信託銀行に相当します。資産の保管、管理を行います。
SBI証券や楽天証券は「販売会社」にあたります。
投資信託を売っているお店の様な役割をしています。
○○アセットマネジメントとか□□投信会社とかが「運用会社」にあたります。
投資信託を作っているメーカーのような役割の会社です。投資信託の良し悪しは運用会社によって決まります。
信託銀行が「受託会社」にあたります。
投資信託を管理するとともに、運用会社からの指示を受けて銘柄の売買を行います。
ちなみにですが、投資家から集めた投資信託の資金は「受託会社」である信託銀行の資産とは別管理されるので、「販売会社」、「運用会社」、「受託会社」のどれが破綻しても影響はなく守られます。
投資信託に関わる会社が分かったところで、手数料の説明をしていこうと思います。
投資信託の手数料について
投資信託は商品の性質上、手数料は複数に分かれていて、実際どれくらい支払っているのか分かりづらい部分があります。
では、どういった手数料が発生するのでしょうか？
投資信託を購入して運用するにあたって必要になる主な手数料をまとめてみました。
おおむね以下の３つになります。
投資信託の手数料
それぞれについて説明していこうと思います。
手数料の名称 手数料の意味 支払うタイミング
① 販売手数料 購入時の手数料 投資信託を購入時に１回支払う
② 信託財産留保額 解約時の手数料 投資信託を解約時に１回支払う
③ 信託報酬 管理時の手数料 投資信託を保有中に継続的に支払う
① 販売手数料（購入時の手数料）
「販売手数料」は投資信託を購入するときに１回発生する手数料です。
購入金額に応じてパーセンテージという形でかかってきます。
例えば、販売手数料が1.1%の投資信託を100万円分購入したら、11,000円かかることになります。
(※税込の数字です。販売手数料には消費税が含まれます。)
また、販売手数料は「販売会社」ごとに設定でき、無料のものもあります。
販売手数料が無料であることを「ノーロード」と言いますが、現在はネット証券で投資信託を購入するとすべてノーロードというケースが多いです。
販売会社間で販売手数料の競争が浸透してきて、販売員がいないネット証券ではコストが抑えれるため、ノーロードにして投資する人を自社に呼び込んでいるのです。
店舗型の証券会社では販売手数料が発生するところもあるようです。
当然、販売手数料がない投資信託の方が得ですよね。
できればネット証券で購入するようにしましょう。
② 信託財産留保額（解約時の手数料）
「信託財産留保額」とは投資信託を売る時に１回発生する手数料です。
売る時というのは、途中解約することになるので保有資産を換金するためにかかる手数料になります。
分かりやすく言えば、途中でファンドを抜ける迷惑料のようなものです。
運用会社に支払う手数料ではありません。
継続して保有している他のファンド保有者とのコスト面の公平さを確保するために、投資信託そのものに支払う手数料になります。
つまり、運用資産に組み入れられ、他のファンド保有者に還元されるのです。
「信託財産留保額」は任意の手数料であるため課す投資信託もあれば、課さない投資信託もあります。
ネット証券では無料のものが多くなってきました。
やはりネット証券で投資信託を購入することをおススメしたいです。
③ 信託報酬（管理時の手数料）
信託報酬とは？
「信託報酬」は投資信託を継続的に運用や管理するために必要な手数料です。
投資信託を保有している間ずっとかかり続ける費用になります。
この手数料は「販売会社」、「運用会社」、「受託会社」の３社が分け合っていますが、成果報酬ではなく、運用成績に関係なく支払わなければならない手数料なので、収益に大きな影響を与えることになります。
また、「販売会社」は販売手数料を安くして投資する人を自社に集めることで、この信託報酬で稼いでいるのです。なので、ネット証券では販売手数料が無料となっていることが多いです。
信託報酬は日割りで毎日差し引かれている！？
ただ、費用が発生するといっても、その都度支払い手続きが必要なわけではありません。
投資信託の「純資産総額に対して何％」と言った形で、毎日、日割りした額が投資信託の資産から自動的に差し引かれていくことになります。
例えば、信託報酬1.1％（税込）の投資信託に100万円投資したとしたら、１年間でおよそ11,000円（100万円×1.0％＋消費税）の信託報酬がかかることになります。
これを日割りした額が毎日、支払われます。
そのため、コストがかかっているという認識が薄れがちです。
特に差し引いたというお知らせが来るわけでもありません。
目に見えない形で負担するので「隠れたコスト」とも言われます。
信託報酬の料率は購入前に確認しておこう！
運用期間が長くなればなるほど信託報酬として支払う金額も大きくなります。
運用成果はコントロールすることができませんが、手数料は事前に低いものを選ぶことで、コントロールすることが出来ます。
信託報酬の低い投資信託を選ぶことで、結果的に運用成果をより大きくすることにつながることになるので、ここは押さえておきたいところです。
この信託報酬の料率は投資信託の目論見書に記載されています。
購入前にぜひ確認しておきたいですね。
コスト面ではインデックスファンドが有利
アクティブファンドは市場平均を上回る収益を目指すため、調査分析をするための人件費や、収益を求めて積極的な売買を行うための費用が発生するため、信託報酬が高めに設定されています。
アクティブファンドではこの信託報酬が1％代やそれ以上のものが多く、長期的にはかなり負担になります。
一方、インデックスファンドは市場平均を目指す運用スタイルのため、インデックス（指数）に沿った銘柄の売買をしていけば良いだけなので、運用コストが低めに設定されています。
以前、私が投資を始めた10年前頃はインデックスファンドでも0.5％代、0.6%代の信託報酬でしたが、現在は信託報酬が0.1%代のインデックスファンドも出てきています。
そういったことから、コスト面ではインデックスファンドが圧倒的に有利です。
アクティブファンドがインデックスファンドに負けてしまう理由がこのコストにあるとも言われています。
長期投資になればなるほど、信託報酬の差が運用成績に大きく影響してくることになります。
信託報酬の差を小さな差だと思わずに、あらかじめちゃんとチェックするように心掛けましょう！
信託報酬の差が運用成績におよぼす影響について
信託報酬の差がどれだけ運用成績に影響をおよぼすかシュミレーションしてみました。
運用条件は次の通りとしています。
利回り ： 年5％
運用年月 ： 30年
積み立て金額 ： 毎月5万円
信託報酬の違いによってどれだけ運用成績が違うかを比較するため次の２パターンを計算してみました。
①アクティブファンドを想定して信託報酬1%で運用した場合
②インデックスファンドを想定して信託報酬0.1％で運用した場合
それぞれ見ていきましょう！
① アクティブファンドを想定して信託報酬1％で運用した場合
年5%の運用利回りに対して信託報酬が1%とすると、実質の運用利回りは5%から1%を引いて4％となります。（計算を簡単にするために引き算しています。）
実質の運用利回り4%で毎月5万円を積み立て投資して30年運用すると、元本が1,800万円に対して、運用資産は3,470万円になります。
② インデックスファンドを想定して信託報酬0.1％で運用した場合
年5%の運用利回りに対して信託報酬が0.1%とすると、実質の運用利回りは5%から0.1%を引いて4.9％となります。（こちらも計算を簡単にするため引き算しました。）
実質の運用利回り4.9%で毎月5万円を積み立て投資して30年運用すると、元本が1,800万円に対して、運用資産は4,085万円になります。
その差は②－①＝4,085万円－3,470万円＝615万円となります！！
グラフで見てみると
途中経過が分かるようにグラフで表示してみました。
信託報酬1%と信託報酬0.1%で運用した時のシュミレーション
グラフを見てもらうと分かると思いますが、30年という長期で運用していくと信託報酬の安い投資信託を選ぶだけで収益に600万円もの差が出ます。
長期で運用すればするほどその差が開いていくのが分かると思います。
ですので、信託報酬の安いインデックスファンを選んで長期運用することが重要ですね。
まとめ
インデックス投資のコストについてまとめますと
・販売手数料、信託財産留保額 → 一時的なコスト。ネット証券では無料となっている。
・信託報酬 → 継続的なコスト。信託報酬が安いインデックスファンドが有利。
となります。
ネット証券で信託報酬の安いインデックスファンドを選べば網羅できますね。
